社員プロフィール

中山良一　：	代表理事、（株）アジアソリューション　代表取締役福岡県出身　1972年　長崎大学経済学部卒業、同年NEC（日本電気）入社。アジア大洋州輸出部にて台湾、中国、インドネシア市場を担当。その後　ジャカルタ、シンガポール、北京事務所長などを経て　アジア第二部担当部長として　インド市場開拓に取り組む。1995年　NECを退職後　（株）アジアソリューションを設立し代表取締役に就任　中国、アジア諸国とのビジネスのほかグローバル人材育成事業、地方創生事業などにも　取り組んでいる。中国東北財経大学客員教授、アジア市場経済学会会員、アジア総合法律事務所、華勤通信技術有限公司（上海）など　顧問先多数。
小川光久　：	理事東京都出身。1959年9月21日生まれ。 1979年4月上智大学経済学部経済学科入学。 1981年4月-1983年3月　国際学生ボランティア団体・国際経済商学学生協会（AIESEC）日本委員会委員長（日本代表）。 1983年4月三井物産株式会社入社。 1994年9月-2000年3月三井物産（上海）有限公司有機化学品部長。 2002年4月-2006年3月韓国三井物産有機化学品部部長。 2006年4月-2009年3月三井物産（大連）有限公司社長。 2009年4月三井物産早期退職。 2009年9月-2012年3月ニューチャーアジア社長。 2012年4月HCソーラージャパン株式会社代表取締役社長就任。 2014年4月PERFECT ENERGYソーラージャパン株式会社へ社名変更。 2015年9月東京O2株式会社へ社名変更。現在　東京O2株式会社代表取締役　兼　株式会社 jグリッド取締役副社長
中村芳生　：	理事ニューヨーク市で生まれ、東京で育つ。 1982年、中央大学法学部法律学科を卒業。卒業後、日本貿易振興会（JETRO、現在の日本貿易振興機構）に入会。 1984年からのJETRO鹿児島事務所時代には、海外の資源開発のための人材育成を目的とした富士宮の資源開発大学校で研修。 1988年から90年までインドネシア大学へ留学。 1992年からJETROジャカルタ事務所で勤務し、1999年から2003年までは同事務所次長。帰国後、2005年から2010年までJETRO熊本事務所長。 2013年、中村学園大学流通科学部の准教授に就任。 2021年に同大学を退職し、現在は同大学と西南学院大学で非常勤講師を務めつつ、熊本県南関町で地方創生や農業に従事。経済学修士（九州大学）。
武井克真　：	理事　事務局長 2006年、神奈川大学外国語学部中国語学科を卒業。専攻は、中国近現代史と中国思想。大学卒業後、中国遼寧省大連市に渡り、GenpactとHewlett・PackardでBPOやビジネスプロセスのコンサルティング、コールセンターを経験。Genpact在職中は、日産自動車人事部で「ワールドクラスHRプロジェクト」のプロジェクトマネジメントオフィスにも在籍し、プロジェクトを支援。その後、大連の日系情報誌「Whenever大連」の副編集長を務め、2017年に帰郷。大連では、九州・アジアビジネス連携協議会が国際交流事業として開催したジャズピアニスト・大原保人氏のコンサートにも参与。現在は、株式会社くうかんで中国事業を担当。不定期で、翻訳の仕事もしている。 <翻訳実績> ・「中国における各国租界の特色」（『中国における日本租界－重慶・漢口・杭州・上海』所収、御茶の水書房、2006 年）・「戦後台湾人留学生の活字メディアとその言論の左傾化」（『戦後日本と中国・朝鮮―プランゲ文庫を一つの手がかりとして』所収、研文出版、2013年）・「戦後上海日本資産の接収と処理」（同上）
鮫島重喜　：	理事 1987年龍谷大学大学院文学研究科修了。 1988年より台湾の大学等で日本語教育に従事。 1997年帰国後、九州大学、久留米大学等にて日本語教育に携わる。 2001年より専修学校久留米ゼミナール日本語学科にて、中国、ベトナム、ネパールなどアジアの留学生募集を行う。安徽外国語学院客員教授、東亜大学客員教授。
岸原稔泰　：	理事 1996年下関市立大学　経済学部　国際商学科卒業。1996年4月（株）ヤオハンジャパンに入社。1999年8月　株式会社グロースアシスト（旧ディーブレイン九州）入社。九州地域において取引所上場のためのコンサルティング指導業務に従事。 Q-Board第一号、ディー・ブレイン証券㈱引受主幹事第一号案件を手掛ける。 2005年4月よりディー・ブレイン証券㈱に出向。公開コンサルティング部チーフマネージャー、企業金融部長を務め、株式公開指導業務に従事。 2009年7月より株式会社グロースアシスト（旧ディーブレイン九州）代表取締役パートナー就任。現在に至る。
松金裕之　：	理事１９６７年　福岡県生まれ１９８９年　京都外国語大学ドイツ語学科卒　　〃　　　蝶理情報システム（株）（現キャノンソフト情報システム）入社１９９１年～　CSKグループ（SCSK九州株式会社）などでソフトウェア開発に従事２００３年～　（株）Giga－Net　Communication　設立。　　　　　　　　官公庁関連事業などのシステム開発に従事２０１９年　（株）アジアソリューション　技術開発本部長に就任
国吉澄夫　：	顧問京都大学法学部卒業。１９７１年（株）東芝入社。ロンドン事務所駐在などを経て、１９７９年から中国業務。プラント・技術移転・合弁会社立ち上げなど実務を経験。その後アジア各国への半導体営業/海外現法支援等を経て、１９９３年中国江蘇省無錫市でIC合弁会社設立、副総経理として赴任。１９９６年より本社中国部長/室長として全社中国業務統括・地域戦略立案を担当。２００５年９月退職後、同年九州大学アジア総合政策センター教授に就任。２０１１年に中村学園大学流通科学部特任教授に着任、２０１５年３月退任。専門は国際経営論、アジアビジネス論（東アジア産業連携）、中国ビジネス論（貿易/投資）、中国産業論（電子産業）。２０１５年４月居所を関東圏に移し、会の関東地区での連携活動を支援。
山口一道　：	顧問山口経営コンサルタント事務所代表　YMCグループ代表理事。１９７２年長崎大学経済学部卒業。同年沖電気工業株式会社入社。中小企業にスカウトを受けて転職、大企業との格差にカルチャーショックを受ける。会計事務所とコンサルティング会社の共同経営を体験。その後独立。経営コンサルタントとして業歴は３５年超。人間学の基礎が無ければ、事業継続は難しいと悟り、人間学の重要性を感じたため、還暦を機に“経営学”より“人間学”に重心を置いた指導を展開。毎週“山口一道の週刊経営コラム”をテーマを変えて執筆中、１２年間続いている。人生や経営で役立つ情報やヒントを五つのカテゴリーに分けてお届けしている。経営理念は、社会的成功と人間的成功を同時に実現させ、真の成功者に導くこと。そのために経営力と人間力を高め、バランスよく身に付ける様に全力で支援する。どちらが欠けても前には一歩も進まない。経営は良く学ぶが、人間学を学ばない経営者が多い。人間学をぜひ学んでほしい。
西澤信善　：	顧問 [現職]東亜大学人間科学部特任教授、同志社大学人文科学研究所嘱託研究員　 [最終学歴]神戸大学大学院経済学研究科博士課程2年中退　[職歴]アジア経済研究所入所。広島大学総合科学部、神戸大学大学院国際協力研究科、近畿大学経済学部・産業理工学部の各教授を経て現職。神戸大学名誉教授　[学会活動]日本経済学会連合評議員　[専攻]アジア経済論および地域開発論　[編著書]『メコン地域開発とASEAN共同体　域内格差の是正を目指して』（晃洋書房　2014年）ほか
岡田高行　：	顧問元NEC執行役員常務　 1975年　東京工業大学理学部応用物理学科修士卒。同年NECに入社。コンピュータのソフトウエア開発＆事業に携わり、事業本部長時代には業績不振の事業本部を再建。また中国科学院とのソフトウエア開発の合弁会社設立（1994年）の実務責任者として中国ビジネスを経験。1995年から米国シリコンバレーでNEC初のソフトウエア販売事業の立上げ及びベンチャー投資を担当。2009年から北米統括＆事業会社NEC Corporation of Americaの社長として、連続赤字の会社の再建、黒字化を実現。2期連続で社長賞を受賞。早稲田大学、九州大学、東北大学、東工大、長崎大学、NECにて出講。
地頭薗哲郎　：（じとうぞの　てつろう）	顧問 1959年　生まれ熊本工業大学現.崇城大学卒佐世保市消防局（レスキュー隊）10年勤務後、独立し事業開始（株）エバーグリーン立ち上げ、スポーツを通して地域活性に取り組む。その後NPOを立ち上げ、約20年地域活動に専念する。 2007年九州初のプロ野球独立リーグ長崎チーム立ち上げ、四国九州アイランドリーグを設立、その後、元九州財界トップ関係者に依頼され、 HISの澤田会長をハウステンボス紹介、半年かけ引き受けて頂くことに尽力。 2010.10ハウステンボス観光株式会社代表取締役社長ハウステンボス周遊観光協議会設立事務局長（会長澤田秀男氏）ハウステンボスアドベンチャーパークエリアを(企画製作、運営)新設、その後ハウステンボス株式会社執行役員イベント開発本部本部長及び顧問に就任 2014.10.31 同上退職 2014.11.01 株式会社エバーグリーン代表取締役に就任現在、サスティナブルパーク構想推進及びコロナ感染防護具サポートなどを行っている。
村藤功　：	九州大学経済学研究院教授東京大学法学部卒業、ロンドン・ビジネス・スクールＭＢＡ取得。 Bain & Co、メロン銀行、ＣＳファースト・ボストン、ペレグリンを経て、98年からアンダーセン財務戦略部門統括ディレクター、パートナー。 2002年ベリングポイント社マネージング・ダイレクター。 2003年九州大学ビジネス・スクール開設時、企業財務、Ｍ＆Ａ、国際連携担当の教授として赴任。
小野泰蔵　：	グローバル人材事業推進室長ナレ・インターナショナル（株）取締役会長、（株）ジーアールネット代表取締役社長 1968年　日立造船株式会社入社、　プラント設計部で　総合配管システムなどの開発に従事。日立造船情報システム（株）（HZS）の創業と同時に転籍。3次元汎用CAD/CAMシステム”GRADE”の開発、グローバル販売、サポート業務に従事。 HZSの関連会社（株）メインテックの社長に就任　システムメンテナンス事業などを推進。日立造船情報システム（株）取締役就任、海外事業、、事業企画部などを管掌。ファモティク（株）取締役を経て　（株）ジーアールネットを設立　代表取締役社長に就任。 2015年　ナレ・インターナショナル（株）取締役会長に就任現在に至る。
W.Y.LIM　：	ASEAN事業統括マレーシア生まれ。 1992年マレーシア政府ルックイースト政策の派遣留学生として来日。大阪にて関西国際学友会日本語学校を経て、 1993年国立奈良工業高等専門学校情報工学科に編入。 1996年国立九州工業大学情報工学部電子情報工学科に編入。 1998年国立九州工業大学大学院情報工学研究科情報システム専攻に進学し、 2000年卒業後富士通（株）の系列会社に入社。後に独立しIT会社を立ち上げ 2011年　L&L CONSULTANT設立、現在に至る。現在は、福岡とマレーシアの首都クアラルンプールに拠点を置き、日本とASEANの大動脈（架け橋）として活躍中。常にASEAN域内に足を運び、最新の市場情報を自らが肌で感じ、生きた情報を伝えている。ビジネスレベルの日本語、英語、中国語(北京語、台湾語、広東語、潮州語)及びマレー語(インドネシア語)が堪能であり、ASEAN各国の土地勘・商習慣にも精通している。官民との実績や顧問先多数。
武谷要　：	プロジェクト企画推進室長（株）モルフ　代表取締役【学歴】1983年九州大学工学部卒、1985年同大学院総合理工学研究科修士卒、1999年東北大学博士課程修了(Ph.D.)。【職歴】1985年住友金属鉱山（株）入社、新居浜研究所製品企画グループリーダーとして新素材の基礎研究、事業戦略、量産試験、人材育成に携わり、診断機器MRI用ネオジム磁石原料粉末の工業生産、二次電池用正極開発と大手自動車メーカー採用による事業化に貢献。在職中東北大学学位取得。 2000年より米国QuallionLLC社開発部長として体内埋込型電池ほか特殊用途用電池の開発事業化に貢献。大手商社コンサルタント、米国エナデル社材料開発部長を経て2008年（株）モルフを設立し九州大学との共同研究活動、米国エネルギー省アルゴンヌ国立研究所特任研究員、大手商社技術顧問、九州大学工学倫理非常勤講師等歴任し、生活文化に着目したグローバルな持続性社会創造への貢献を目標とし、現在に至る。米国永住権保有。
川端淳　：	プロジェクト開発部長 1981年早稲田大学政治経済学部経済学科卒、同年NEC入社。 1990年NECマレーシア駐在員を皮切りにウズベキスタン、リビア、アルジェリアのNEC事務所長を歴任、2017年の東京本社帰任までおよそ24年間にわたり海外駐在員として勤務し同社の通信インフラシステムの営業業務に従事。2018年NEC退職後、インドネシア（ジャカルタ）の　PT.JAPAN　INDONESIAN　ECONOMIC　CENTERに取締役として勤務。
町田隆一　：	ミンダナオ国際大学日本語センター長、フィリピン事業統括【学歴】2003年　創価大学法学部法律学科卒業、卒業後台湾、アメリカへ語学留学。　2012年　国連平和大学（コスタリカ）ジェンダーと平和構築修士課程修了。【職歴】2008年　旭日産業(株)入社。中国開発タスクチームメンバーとして広東省を中心に工場リサーチ、家電製品用部品の開発購買。　2013年　特定非営利活動法人日本フィリピンボランティア協会　ダバオ事務所代表（在ミンダナオ日本人商工会議所理事）。2017年　JPVAハローワールドツアー　ジェネラルマネージャー。インバウンド・アウトバンド旅行業、在留邦人のためのサービス、英日・日英の通訳・翻訳業務。2019年より現職。フィリピン日系人会ダバオ支部公式翻訳者・通訳者。フィリピン永住権所有。
荒井憲　：（あらい　けん）	ベトナム事業統括 1967年　東京生まれ　千葉育ち 1990年　早稲田大学商学部卒業後　NEC（日本電気）に入社。アジア市場向け通信インフラ整備プロジェクトを担当。 2000年より　ベトナムに駐在し　NECを　退職後は　将来性を秘めたベトナムに惚れ込み　ベトナム　ハノイに駐在。ベトナムとの関わり合いは　ドイモイ後期から約25年。現地にて日系自動車資材関連の商社物流、ERPなどのITシステム立ち上げ、投資コンサル、日本への人材派遣事業などを経験。現在　ハノイにて　コンサルタントとして活動中。
関国哲　：	国際物流事業部長中国大連市出身。昶徳東来物流（大連）有限公司の総経理。大連大学在学中に交換留学制度で山梨英和大学へ留学。卒業後、名古屋商科大学でMBAを学び、流通経済大学物流情報研究科で修士課程を修了。佐川グローバルロジスティクス株式会社で約7年の勤務を経て、大連の国際物流会社へ転職。その後、2018年に昶徳東来物流（大連）有限公司を設立。大阪支社をはじめ、日本の各港やアジア各地に拠点を持ち、提案型で問題解決型の国際物流業務を展開している。大学院時代から一貫して物流に携わっている物流実務の専門家。
森伊作：	インド事業統括一般社団法人シルバーピークジャパン理事／日本語講師 Silverpeak Global, Director Operation-Japan and South Korea 1998年九州ルーテル学院大学人文学部卒業。2008年同徳女子大学大学院（韓国）外国語学部修士課程修了。韓国ソウル市にある仁徳大学及び大阪YMCA国際専門学校での専任講師、国際交流委員を経て、2016年長崎に一般社団法人シルバーピークジャパンとインド・バンガロールにSilverpeak Global Indiaを設立。主にインド人留学生やインド企業の日本進出のサポート。同年インド・ミゾラム州政府と組み４６名の介護士希望の留学生を日本へ送る。 2017年Silverpeak Global Nepalを設立するとともに、インドとネパールに語学学校を開設。同年、インドより高度IT人材を日本への語学留学プログラムとその後の日本就職支援を開始する。 2019年　長崎県の経済団体とインド中小企業団体との情報交流組織立ち上げづくりの覚書を設定し交わされる。 2020年　長崎県壱岐市に第一号となるインドＩＴ企業の進出を成功させる。